社内でどう運動に取り組む？健康管理対策まとめ

休日や業務の合間に少しでも運動する習慣をつけることによって、従業員の健康状態の向上が期待できます。それだけでなく、運動習慣は他にも会社にとってメリットになるのをご存じでしょうか。

本記事では、企業が実際に取り組んでいる運動習慣づくりの一例や運動習慣を支援するメリットについてお伝えしていきます。

会社でできる！運動習慣づくりの例

企業が運動習慣づくりに取り組むなら、ただ社内で運動を推奨するだけでなく、しっかりと浸透させ根付かせることが大切です。以下に、会社で取り組める運動習慣づくりの一例をまとめました。自社に合いそうな取り組みがあるか、検討の参考にしてみてください。

運動習慣の実態を調査する

まずは、現時点で従業員に運動習慣があるかどうか、どの程度の運動を行っているかを把握することが大切です。定期検診とストレスチェックを活用して、運動習慣者の割合を調べましょう。

定期検診の際に、「運動をしているか」「どの程度の運動を行っているか」「運動を継続して実施しているか」「生活習慣の改善に運動が必要と感じているか」などの質問を取り入れると、運動習慣の現状を把握できます。

ストレスチェックでは、厚生労働省が公開している「職業性ストレス簡易調査票」を活用すると従業員の心身の状態を確認できます。「首筋や肩がこる」「腰が痛い」などにチェックを入れている従業員が多ければ、運動習慣づくりへの積極的な取り組みが必要と分かります。

セミナーを実施する

定期的に「健康セミナー」を開催すると、従業員に対し運動のきっかけづくりをアプローチできます。座学によって、運動不足による健康リスクや運動の重要性を学んでもらい、運動への意識を高めましょう。

セミナーの内容によってはその場で運動を実践する場合もあるので、自身の運動不足に気づきやすく、運動の推進につながりやすくなります。デスクワークの多い企業であれば、座りながらできるトレーニングや肩こり・腰痛を解消するためのストレッチを教える参加型セミナーなども効果的です。

福利厚生制度で運動習慣を支援する方法

最近では、会社の福利厚生で運動機会を促進する企業が増えてきています。スポーツジムやフィットネス施設の利用料金補助など、お得に通える制度を取り入れれば従業員の運動習慣づくりを後押しできるでしょう。

通勤途中に通いやすい立地にあると、継続しやすく多くの従業員が通ってくれる可能性があります。検討の際には、会社の近隣や駅近くに法人会員を募集しているフィットネス施設があるかを探してみてください。

運動への取り組みで会社にとってのメリットは？

企業が従業員の運動をサポートすると、従業員のパフォーマンスが上がるメリットが期待できます。適度な運動は、体調の維持だけでなく記憶力の向上といった脳の機能にも良い影響を与えるとされているからです。

運動によってパフォーマンスが高まれば、作業効率の向上から業績アップにつながり、企業価値にも寄与する可能性も見込めます。

また、運動に関するイベントを開催することで、社内のコミュニケーションを活発にする効果があります。コミュニケーションの活性化は、従業員が孤独を感じたり孤立したりするのを防ぎ、ストレス軽減にも繋がるためおすすめです。

テレワークを導入している企業や他部署間でコミュニケーションを取る機会が少ない企業は、運動に関するイベントを取り入れてみるのはいかがでしょうか。

健康管理への取り組みは会社のイメージにもつながる

従業員の健康は、その人個人の問題だけではありません。病気の従業員や心身に不調を抱える従業員が多いと、組織としての生産性が低下するだけでなく、企業イメージの低下や業績の低下などにも繋がります。従業員の健康管理は、企業の利益にとって非常に重要な要素なのです。

すべての従業員がイキイキと働ける環境は、企業の生産性や業績向上、さらにはイメージアップに繋がります。さらに、働きがいのある風土が根付くことによって、離職率の低下や優秀な人材確保にも寄与する可能性があります。

健康管理システムは運動習慣づくりにも利用できる？

健康管理システムを導入すると、いま運動習慣が必要な社員を割り出して、1人ひとりに健康管理ができるようになります。健康リスクの高い従業員に対し、ピンポイントで運動習慣についてアプローチすることも可能です。

健康経営を促進したいとお考えの企業様は、ぜひこの機会にシステムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。