社員の鬱の前兆は？メンタル面の健康管理について

仕事による過度のストレスは、働く人のメンタルヘルスに悪影響を及ぼし、鬱などのメンタルの病気を招く危険性があります。従業員が元気に就労を続けるためにも、職場におけるメンタルケアも積極的に取り組んでいきましょう。

このページでは、社員の鬱の前兆や具体的な予防策とともに、従業員のために取り組むべきメンタルケアについてお伝えしていきます。

社員の鬱の前兆は？具体例について

部下の様子が「いつもと違う」と感じたら、メンタル面に不調をきたしているかもしれません。

鬱の前兆はさまざまですが、代表的な兆候に以下のような例があります。

• 残業や休日出勤が増える
• 遅刻や欠勤、早退が増える
• 無断欠勤をするようになった
• 作業効率が悪くなる
• 表情に活気がない、元気がない
• 何度もミスを起こすようになった
• 職場での会話がない
• 不自然な言動が目立つ
• 身だしなみが乱れる・不潔な服装で出社するようになった

これらすべての行動が鬱に直結するとは一概には言えませんが、このような様子をみかけたら、まずは声をかけて話を聞くことが大切です。その上で産業医への相談を促すか、本人からの相談が難しいようであれば上司自身が産業医に相談するようにしましょう。

部下の異変に気付いて話を聞くことは、管理監督者の重要な役割のひとつです。経験の浅い管理者は、部下の話を聞く技術を学ぶ研修を受けるなど、事前の体制づくりも重要となります。

会社が取り組むべき鬱への3段階の予防策

厚生労働省は、「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を定めており、メンタルヘルスを良好に保つには、3段階の予防策と4つのケアがあると定義しています。

まずは、会社で取り組める3段階の予防策についてまとめたので、従業員の健康管理を担う企業として把握しておきましょう。

一次予防

ストレスを発生させない職場づくりで、メンタルヘルスの悪化を未然に防ぐ取り組みを実施します。仕事量や組織形態、仕事環境など、従業員のストレスの要因となり得る職場環境の問題点を把握して、できることから改善することが大切です。

企業が実施できるのは、ストレスマネジメント研修やストレスチェックの実施、室温や明るさ、騒音など仕事環境の改善。業務量の見直し、残業時間の把握などもここにあたります。

二次予防

メンタルヘルスに不調が出てきた従業員や鬱の傾向のある従業員を早期に発見して、適切な措置を行うのが二次予防です。

企業が実施できる具体策は、産業医との面談機会や不調に気づいたら本人が自発的に相談できる窓口を設置すること。

管理職が部下の不調に気づくための研修の実施する、退勤管理データから不自然な遅刻や欠勤、早退などが見られたら、人事担当者が早急に監督者へ通知する仕組みを作るなどの対策も効果的です。

三次予防

三次予防の段階では、実際にメンタルヘルスの不調によって休職した従業員の職場復帰をサポートします。鬱などのメンタルヘルスの不調は、身体的な不調と比べても回復に時間がかかる問題とされています。鬱やメンタル不調の再発や離職を招いてしまわないよう、三次予防は慎重に行いましょう。

休職によって生じる焦りや不安をやわらげるためのフォローを行いながら、復帰後も無理をさせないようにケアすることが大切です。医師の判断に基づいた業務量や勤務時間、配属先の変更などが求められます。

心の健康のための4つのケアについて

メンタルヘルスを良好に保つ3段階の予防策を講じたら、次に厚生労働省の指針に基づいて「心の健康づくり計画」を策定します。心の健康のためにできるケアは以下の4つで、メンタルヘルスに不調を抱える従業員を支援するプログラム「EAP」も含まれています。

セルフケア

全ての従業員に、ストレスやメンタルヘルスに対する正しい理解をしてもらうように努めましょう。そのためにも、積極的にメンタルヘルスケアに関する教育や情報の提供を行います。

定期的なストレスチェックの実施も重要です。ストレスチェックは、従業員1人ひとりが自分を振り返り、ストレスに気づきやすくなる効果も生まれます。

ラインによるケア

事業部門や部署など、職場のラインごとのメンタルヘルスケアです。ラインの管理監督者が従業員のストレス要因を把握して、できることから改善を図ります。従業員から相談があった際に職場環境や業務量を見直したりメンタルヘルスに不調をきたした場合に休業や職場復帰について支援したりするケアが挙げられます。

従業員の心の状態によっては、以下の事業内産業保健スタッフや事業場外資源の相談に繋げるなど適切な措置を講じましょう。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

「事業場内産業保健スタッフ等」とは、産業医や衛生管理者などの産業保健スタッフで、内部EAPとも呼ばれる、セルフケアやラインによるケアを実施するためのサポートの役割を担う部門です。

メンタルヘルスに不調を抱えた従業員の窓口となってサポート役を担うほか、メンタルヘルス関連の教育や研修を実施したり職場復帰への支援をしたりと、1人ひとりに対する細かなサポートを行います。

事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、メンタルヘルスケアに関する専門知識を持った外部機関やサービスによるケアのことです。病院などの医療機関や精神保健福祉センター、保健所などの保険期間が該当します。これらの企業外部の相談窓口を「外部EAP」とも言います。

職場の上司や管理者よりも「第三者のほうが悩みを相談しやすい」と感じる従業員が多いことから、現在では事業場外資源によるケアを活用する企業が増えています。

健康管理システムで社員のメンタル面への管理はできる？

健康管理システムをうまく活用できれば、健康状態のセルフチェックができるようになるほか、健康診断やストレスチェックの結果と合わせてスムーズにメンタルヘルスをサポートできるようになります。産業医への面談予約やオンライン面談も行えるので、いち早くケアを受けてもらうことも可能です。